中等教育資料 2017年4月号

文部科学省教育課程課編集
月刊 B5判
定価(本体640円+税)
雑誌06057-4

目次

特集:中央教育審議会答申を受けて
 次期学習指導要領等の改訂に向けた中央教育審議会答申が平成28年12月21日に公表された。同答申では,よりよい学校教育を通じてよりよい社会を創るという目標を学校と社会とが共有し,それぞれの学校において,必要な教育内容をどのように学び,どのような資質・能力を身に付けられるようにするのかを明確にしながら,社会との連携・協働によりその実現を図っていくという「社会に開かれた教育課程」を理念として掲げるとともに,各教科等において,育成を目指す資質・能力を1「知識及び技能」,2「思考力,判断力,表現力等」,3「学びに向かう力,人間性等」の三つの柱で整理している。そこで本号では,答申に示された学習指導要領改訂の方向性の基本的な考え方について整理する。
解説…教育課程全体の改善の基本的な方向性/文部科学省初等中等教育局教育課程課
論説…「社会に開かれた教育課程」と次期学習指導要領等/無藤 隆(白梅学園大学大学院特任教授)
座談会…次期学習指導要領へ向けた座談会1―未来社会を切り拓く子供たちと次期学習指導要領―/荒瀬克己/市川伸一/今村久美/浦野光人/榎本智司/宮本久也/平野 誠


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